新NISA 組み込みもアリ?『SBI・VYM』『SBI・SPYD』について解説
始めに
SBI証券から、米国高配当株ETFのVYMとSPYDに投資し、年4回決算で分配金が支払われるタイプの投資信託が新発売となります。
①SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)
②SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)
名前が長いので他の記事等では『SBI・VYM』『SBI・SPYD』と略されている方が多いようですので本記事でもそれに倣い表記させて頂きます。
ETFとは?
そもそも『ETF』って何?という方のために簡単に解説します。
ご存じの方は読み飛ばしてください。
ETF=上場投資信託
ETFとはExchange Traded Fund の頭文字を取ったもので、文字通り取引所(Exchange)で、取引される(Traded)、投資信託(Fund)、のことです。日本語では「上場投資信託」といいます。
ETFも、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)、S&P500等といった何らかの指数に連動するように動く点は通常の投資信託と同じです。
細かくはまた別途解説させていただきます。
VYM・SPYDとは
VYMとは
VYM(Vanguard High Dividend Yield ETF)とは、バンガード社が提供しているETFです。
連動指数は『FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス』です。
米国株式市場におけるREITをのぞく高配当利回り銘柄で構成される株価指数です。
主要構成銘柄としては
- ジョンソン・エンド・ジョンソン
- エクソンモービル
- JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー
- プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)
- ファイザー
- イーライリリー
- アッヴィ
- コカ・コーラ
名前を知っている企業もあると思います。高配当の大型株が中心です。
構成セクターとしては
金融 | 20.20% |
---|---|
ヘルスケア | 15.20% |
生活必需品 | 12.75% |
エネルギー | 11.17% |
資本財 | 10.37% |
であり、安定した高配当が狙えます。
SPYDとは
SPYD(SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF)とは、米国のState Street社が運営する米国高配当ETFです。
連動指数は『S&P500高配当指数』であり、米国市場を代表する500社で構成されるS&P500のうち、特に配当利回りが高い80社で構成される株価指数です。
安定して高い配当利回りが期待できます。
主要構成銘柄としては
- Cardinal Health Inc.
- Principal Financial Group Inc.
- NRG Energy Inc.
- Darden Restaurants Inc.
- Valero Energy Corporation
構成セクターとしては
金融 | 20.51% |
---|---|
不動産 | 22.10% |
公共事業 | 14.58% |
素材 | 8.03% |
エネルギー | 6.63% |
こちらも安定した配当が狙えます。
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)の概要
ここからが本題の投資信託の内容についてです。
まずは「SBI・VYM」の概要を見ていきます。
- ・米国高配当株ETFの中で、株価上昇と配当利回りのバランスがよいVYMに投資できる
- ・信託報酬は0.1238%と低コスト
- ・2月、5月、8月、11月の年4回分配金が支給される
信託報酬も低水準で魅力的な商品と言えます。
SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)
続いて、『SBI・SYPD』です。
概要を見ていきます。
・米国高配当株ETFの中で最も利回りの高いSPYDに投資できる
・信託報酬は0.1338%と低コスト
・2月、5月、8月、11月の年4回分配金が支給される
こちらも信託報酬は低コストです。
配当課税について
次に、米国高配当株を買う時に最も気になる「配当課税」についてです。
米国ETFでVYMやSPYDを購入した場合、米国内と日本国内で配当金に二重課税されてしまいます。
確定申告時で控除の手続きをすることで一部は返ってきますが、手続きは面倒です。
「SBI・VYM」「SBI・SPYD」では、確定申告なしで米国配当課税の控除を受けることができます。
注意点として、NISA口座で購入した場合は元々日本国内の配当課税はかからず、二重課税にならないため、外国税額控除の対象にはなりません。
ファンドの特性について理解したうえで、ポートフォリオへ組み込むかを検討していきたいですね。
まとめ
年4回の分配金が支払われるタイプの投資信託がSBIより新発売されます。
外国税額控除の手続きをしなくても、米国配当課税の控除を自動で受けられるのは大きなメリットといえます。
ここまで読んでいただきありがとうございました。